~2021年度
ESDを基軸とした質の高い幼児教育の推進と学校種間の接続 〜全国初の幼児教育ESDフォーラムを基盤とした新たなる展開〜
責任者 | 田宮 縁(教育学部/サスティナビリティセンター ESD・国際化推進部門) |
研究概要 |
本事業は、ESD・国際化ふじのくにコンソーシアムを母体として、多セクター連携によるSDGs達成の中核的な担い手となる教師教育の推進を目的としている。 3年目となる令和3年度は、過去2年の知見を幼児教育の原理・理念から省察し、質の高い幼児教育と学校種間の接続についてのまとめの年と位置付けている。主たる事業は、以下の2つである。
上記に加え、幼児教育分野から発達段階に応じた多セクター連携によるSDGsの達成について、全国へ発信し、普及啓発の強化を図る。また、事業全体を通して、コンソーシアム構成団体との関係性を深めるとともに、持続可能なコンソーシアム事業について模索する。 |
関連するゴール |
発達段階に応じたSDGs普及啓発プログラムの開発と普及に関する実践的研究
責任者 | 田宮 縁(教育学部/サスティナビリティセンター ESD・国際化推進部門) |
研究概要 |
本研究では、SDGs普及啓発活動の狭間となっている年齢層(幼児・低学年児童、および20〜30代)とSDGsの普及啓発活動および推進の実施が可能な退職前後の世代を対象に、幼児、低学年児童を対象とした啓発ツールの開発と検証、幼児の保護者(20〜30代)を対象とした体験型啓発プログラムの企画と検証、市民リーダーの育成に資する研修会の企画と検証を行う。 |
関連するゴール |
スマート・シティにおけるAIの実用化を見据えた技術的・法的基盤の構築
責任者 | 朱 曄(未来社会デザイン機構/サスティナビリティセンター 法実務部門) 吉川 真理(人文社会科学部 /サスティナビリティセンター 法実務部門) |
研究概要 |
現在、デジタル技術の発達に伴い、政府・自治体・民間企業が一体となり、スマートシティの実現に向けた取り組みが進められている。また、地域の基盤が脆弱化する中、介護や医療といった分野において、AIなどの情報科学技術を巧みに活かすことは、地域社会を持続可能な状態にする上では不可欠であると考えられる。 以上のような社会現状を踏まえて、本プロジェクトは、AI技術の実装にあたっての各種の法的課題を明らかにし、その具体的な解決策を示すことを目標とする。 また、こうした目標の実現に向けて、静岡県裾野市との連携を深めながら、具体的な実装計画に焦点を当てつつ、諸問題の検証を行っていきたい。 |
関連するゴール |
外国籍市民との共生社会の実現へ向けた学際的・実証的研究 〜外国籍市民の主体的社会参画をもたらす要因に着目して〜
責任者 | 安冨 勇希(大学教育センター/サスティナビリティセンター ESD・国際化推進部門) 滑田 明暢(大学教育センター /サスティナビリティセンター ダイバシティ推進部門) |
研究概要 |
少子高齢化の進む日本社会において、外国籍市民の存在はより重要な位置を占めるようになっている。同じ社会で暮らしている個々人が国籍に関わりなく社会参画できる状況があることで、その個々人がより快適に暮らすことができる状況が作り出されることが展望される。 そのため、これまで日本社会において、外国籍市民が自らのプロジェクトを実現し地域社会に貢献しているケースについて聞き取り調査を行うことによって、外国籍市民が積極的に社会参画できるのはどのようなときかを明らかにする。その際は、その経緯と要因の特定を試みるだけでなく、どのような日本人市民との協働があり、その協働の影響はどのようなものであったのかを明らかにすることを試みる。 |
関連するゴール |
駿河湾のサクラエビ不漁問題解決に向けた生態系と海洋環境の科学的調査の研究
責任者 | カサレト ベアトリス(創造科学技術大学院/サスティナビリティセンター 環境変動適応部門)) |
研究概要 |
近年、地球温暖化による海水温の上昇、異常な降水量増加、河川流量と土砂流出の増加により、海洋環境が急速に変化している。2017年からサクラエビの漁獲量は急激に減少し、春漁・秋漁は縮小・中止に追い込まれ、漁業者・関連業者に打撃を与えている。そこで本研究では、県・市・漁協と協力しながら科学的な調査を実施し、不漁の原因の解明した上で、技術開発を含めた具体的な解決策を示すことを目的とする。 |
関連するゴール |
スギ・ヒノキ人工林の広葉樹林化による国土再生に関する研究
責任者 | 徳岡 徹(理学部/サスティナビリティセンター 環境変動適応部門) |
研究概要 |
戦後高度経済成長期にスギやヒノキなどの人工林が植林されたが、その後の木材価格の低迷や中山間地の過疎化・高齢化に伴い、耕作放棄される森林が増えて社会問題化している。そのため、木材生産に適さない人工林の「広葉樹林化」が進められているが、批判的な意見も多い。これは、どのタイプの広葉樹林へ誘導すれば良いのか?、最適な誘導方法は?、本当に水土保全機能や生物多様性が高いのか?などの問題があるからである。 そこで、実際に人工林を自然林へ改変し、その際の経過を記録し、最適な方法を開発する。これらの事例を積み重ね、静岡県における広葉樹林化のガイドラインを策定し、豊かな森林づくりに役立てることを目的としている。 |
関連するゴール |
未利用バイオマスを原料としたバイオ燃料及びプラスチック原料生産技術の構築
責任者 | 平井 浩文(農学部/サスティナビリティセンター 生物資源高度化利用部門) |
研究概要 |
地球人口が急激に増加し、地球温暖化が深刻化する現代において、未利用バイオマス等の非可食性バイオマスを原料としたバイオリファイナリー技術の確立は、避けては通れない、極めて重要な課題である。 これまでに当グループでは、白色腐朽菌を用いたワンステップ木質バイオリファイナリーに関する研究を展開してきており、木材中セルロースよりエタノール、乳酸、酢酸、キシリトール、水素を産生可能であることを報告している。この過程でリグニンは利用されず分解されているだけであるが、低炭素循環型社会の構築に向けて、ゼロエミッションを達成することも、極めて重要な課題である。 そこで本課題では、白色腐朽菌を用いたリグニン系リファイナリー技術の構築を目標に検討を行う。 |
関連するゴール |
植物の環境ストレス適応能を向上させるバイオスティミュラント化合物の探索と応用
責任者 | 大西 利幸(農学部) |
研究概要 |
気候変動における農作物生産環境の劣化や,開発途上国における人口増加に伴い,安定的な食料供給の仕組み作りが求められている。2015年9月に国連サミットで採択された「持続可能な開発のための2030アジェンダ」の中核である「持続可能な開発目標」(Sustainable Development Goals:SDGs) において,「2. 飢餓をゼロに」や「13. 気候変動に具体的な対策を」が達成目標として掲げられている。 しかし,気候変動に伴う環境ストレス (乾燥,気温,病害虫など) が深刻化しており,農作物の生育障害や品質低下を引き起こし,生産農家の経済的困窮を招いている。植物の環境ストレス耐性,具体的には耐寒性,耐暑性,病害虫耐性など向上させる方法として,i) 育種 (遺伝子資源の開発),ii) 肥料 (植物栄養の供給),iii) 農薬 (病害虫や雑草の管理) が主流であった。これら3つに加え,近年,気候変動に伴う非生物的ストレス (乾燥,急激な温度変化) に対する耐性を向上させるバイオスティミュラント剤の利用や開発が進んでいる。 本研究は,グループメンバーが独自に構築してきた植物ホルモン・アブシシン酸を制御する低分子や植物の防御活性を向上させる揮発性化合物をプローブとして,農作物に耐寒性,耐暑性,乾燥耐性を向上させるバイオスティミュラント剤の探索と開発に取り組み,その作用機序を明らかにすることを目指す。 |
関連するゴール |
ケイ酸質肥料のマネージメントによる植物の頑健性の向上
責任者 | 一家 崇志(農学部) |
研究概要 |
食糧問題を解決するためには、限りある資源を有効的に活用し、作物生産性を維持・向上させることによる収量の確保が必要であるが、その達成は困難を極める。現在の農業生産の現状を打破し、地球上の有限な資源を効率的に利用できる低投入持続型農業を実現するためには、植物の状態を素早く把握し、作物生産に必要なエネルギーコストバランス (例えば化学肥料・農薬の使用量、タイミング、環境への負荷、労力など) の制御と最適化が必要である。 これを達成するためにも、生育段階における定期的な品質および病害虫抵抗性などの生育診断評価手法を開発しなければならないが、症状発現前の品質やストレスを正確に評価するための指標の設定と破壊的な試験が必要であり、過大な労力とコストがかかる。 本研究では、①減農薬・無農薬栽培、②作物の栄養吸収・利用効率の向上、③肥料流出による環境汚染防止、④耕地生産力の持続、⑤環境変動による作物生に関連性が高く、植物の有用元素であるケイ素 (Si) 栄養に着目し、栄養吸収メカニズム、光合成活性能力の増強、病害虫の食害 (侵食) 指標に対するモデリングについて、簡易的かつ非破壊による光センシング技術の適用性を評価する。 |
関連するゴール |